前版 『日本砂防史』 は砂防事業100周年記念出版として昭和56年に刊行されました。 その後30有余年の「砂防の歩み」はめまぐるしく激動的であり、この大きな変動に対峙した『日本砂防史Ⅱ」が数年間の編纂を経てここに完成いたしました。 多くの専門家による執筆、膨大なデータ・情報が駆使され編纂された本書　約840頁は、砂防の現代誌であり砂防全容がわかる解説書となっております。 砂防関係者には座右の書、必携の書として末永くご愛用いただけるものと存じます。【目次概要】総目次ＰＤＦはここをクリックしてください。第１章　総説 1.1　戦後の砂防の概観 1.2　砂防関係事業の変遷 1.3　砂防関係事業実施組織と人材 1.4　国と地方の役割 1.5　研究・技術 1.6　防災・事業の認識と意識向上 1.7　地域の活力，気候変動，そして砂防の対応 第２章　土砂災害誌 2.1　はじめに 2.2　昭和後期（昭和54 年（1979）～昭和63 年（1988）） 2.3　平成初期（平成元年（1989）～平成12 年（2000）） 2.4　平成・新世紀初頭（平成13 年（2001）～平成23 年（2011）） 第３章　計画・組織の変遷 3.1　第六次～第八次治水事業五箇年計画及び第九次治水事業七カ年計画 3.2　第一次～第四次急傾斜地崩壊対策事業五箇年計画 3.3　社会資本整備重点計画 3.4　公共投資10 箇年計画 3.5　組織 3.6　国と地方の役割分担の議論 第４章　法律・制度の変遷 4.1　砂防法等の改正 4.2　地すべり等防止法等の改正 4.3　急傾斜地の崩壊による災害の防止に関する法律の改正 4.4　土砂災害警戒区域等における土砂災害防止対策の推進に関する法律 第５章　事業の変遷 5.1　砂防事業 5.2　地すべり対策事業 5.3　急傾斜地崩壊対策事業 5.4　雪崩対策事業 5.5　総合流域防災事業 5.6　砂防関連事業 5.7　補助金から総合交付金等へ 5.8　砂防関係事業全体の事業費の推移 第６章　総合的な土砂災害対策 6.1　総合的な土砂災害対策の経緯と技術的発展 6.2　土砂災害警戒避難基準雨量・土砂災害警戒情報 6.3　「土砂災害警戒区域等における土砂災害防止対策の推進に関する法律」に基づく土砂災害警戒区域及び土砂災害特別警戒区域の指定 6.4　火山防災 6.5　土砂災害危険箇所調査 6.6　地震後の土砂災害危険箇所緊急点検 6.7　広報・啓発 第７章　大規模土砂災害対策 7.1　概説 7.2　深層崩壊 7.3　大規模土砂災害対策危機管理の基本的考え方 7.4　大規模土砂災害危機管理計画の策定 7.5　改正土砂災害防止法に基づく緊急調査 7.6　緊急災害対策派遣隊（TEC-FORCE） 7.7　河道閉塞（天然ダム）対策 第８章　技術・工法の変遷 8.1　砂防 8.2　地すべり対策 8.3　急傾斜地崩壊対策 8.4　雪崩対策 第９章　学問・研究の変遷 9.1　概説 9.2　砂防 9.3　地すべり，急傾斜地崩壊，雪崩等 第10 章　砂防関係団体の変遷 10.1　一般社団法人全国治水砂防協会 10.2　一般財団法人砂防・地すべり技術センター 10.3　一般財団法人砂防フロンティア整備推進機構 10.4　一般社団法人斜面防災対策技術協会 10.5　一般社団法人国際砂防協会（International Sabo Association） 10.6　全国地すべりがけ崩れ対策協議会 10.7　特定非営利活動法人防災情報研究所 10.8　 砂防広報センター（現特定非営利活動法人土砂災害防止広報センター） 10.9　公益社団法人砂防学会 10.10　公益社団法人日本地すべり学会 10.11　砂防図書館 10.12　砂防ボランティア協会 第11 章　国際協力 11.1　国際会議 11.2　技術協力の概要 11.3　研修員の受入れ 11.4　各国ごとの技術協力・技術交流 砂防年表 年表