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構造計算適合性判定を踏まえた建築物の構造設計実務のポイント

構造計算適合性判定を踏まえた建築物の構造設計実務のポイント

著 者  :日本建築センター 建築物の構造設計実務のポイント編集グループ 編著

発行(売)元:日本建築センター

価 格  :3,850円(3,500円+税)

コード  :978-4-88910-166-9

発行年月 :2016年02月

判 型  :A4判

頁 数  :215

基本配送手数料390円(沖縄県及び島しょ部等は除く)※東京官書普及(株)運営のインターネット書店会員はインターネット注文に限り配送手数料無料。

主な内容

日本建築センターが、これまで構造計算適合性判定を行った事例を踏まえ、構造設計者が知っておくべきポイントをまとめました。・モデル化や工学的判断など、法令に明記されて いない事項の妥当性をどのように考えるべきか?・設計の手戻りを最小限に抑え、スケジュール管理を しやすくするため、設計者が、設計図書作成の際に 注意すべき事項は?など、工学的判断の対象となるモデル化、保有水平耐力計算、応力伝達などに関する、構造設計の要点を詳しく解説しています。< 本書の位置づけ > ~まえがきより抜粋~【情報公開・提供の目的】1)モデル化や工学的判断など、法令に明記されていない事項の妥当性をどのように判断しているか、当センターの考え方を公開することで、審査の公平性や透明性を図る。2)設計者が当センターの適合性判定審査を受けるに当たり、設計のて戻りを最小限に抑え、スケジュール管理をしやすくするためには設計図書作成においてどのような点に注意すればよいか、事前に把握し設計に盛り込めるような情報を提供する。 当センターの適合性判定審査においては、横補剛材の検討や脆性部材があるときの保有水平耐力計算の考え方など、「適判Q&A」で注意喚起した事項が、最初から設計図書に盛り込まれることが徐々に多くなってきました。また、「適判Q&A」で紹介した「分かりやすい部材符号」を採用した設計図書も増えてきており、設計者がこの「適判Q&A」を参考にしていることが伺えます。そのため、このような情報公開・提供は意義は大きいと考えこの度「適判Q&A」の内容を全面的に見直し、主に以下の点について追加・修正し、出版することといたしまqした。【出版にあたっての追加・修正点】1)テーマごとに並び替え見やすくした。2)「2015年 建築物の構造関係技術基準解説書」の出版に伴い、引用部分の記載をその内容に整合させた。3)全面的に見直し、表現不足の文章や図を補強した。特に崩壊系の確認やDs算定などに関連する説明をじゅうじつさせた。4)読者から質疑のあった事項に対する回答や解説を、できるだけ記載内容に反映させた。5)板要素を用いたFEM解析結果の処理や免震部材接合部の設計など、新たなテーマを追加した。6)学識経験者の監修を受け、内容を精査するとともにブラッシュアップした。 本書は、前述のような目的で作成したものであるとから、構造設計関連すべての分野について網羅的にまとめたものでなく、工学的判断の対象となるモデル化、保有水平耐力計算、応力伝達などに関するテーマが主体となっています。 また、滝剛性判定においては法令へのp適否を判断する必要があることから、法解釈や法の運用があいまいな部分に関しても、できるだけ当センターの考え方を整理し、現時点での判断として公表しています。 本書の内容はあくまで当センターの現時点での解釈と判断であり、今後の法令改正等によって別の判断になることもあり得ることや、法解釈があいまいな部分については、審査機関によって判断が異なる可能性があることにご留意ください。また、本書で例示した方法は、参考事例であり、より簡便で安全側の方法や、より詳細な方法を否定するものではありません。

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